年末の日銀の方針転換は、世間を騒がせたが、アナリスト界隈では世界経済は不況の方向に舵を切るという見解がどうも一般的に見える。

岸田総理がぶち上げた「投資社会」の到来はどうやらマイナス相場からスタートすることになりそうだ。問題は、不況の程度がどの程度なのか、ということなのかもしれない。

年末、大晦日で手持ちの投資信託のステータスを見ていると、S&P500連動型の信託は相変わらずプラスを保っているし、米国高配当株も今のところプラスである。投資信託に財産を振り向け始めたのがコロナ不況真っ只中だった頃なので、個人的な基準は2020年の秋口から2021年の年明け位の相場なのだが、そこまで落ちるだろうか。

一方で、観測用として持っている日本の超有名メガバンクの株価は、コロナ不況時と比べれば200円程度値段をあげたままキープ状態。次の節目は、おそらく日銀総裁の交代のタイミングだと思うが、老後の資金作りも気が抜けない状態が続きそうだな、とは考える。